◎ 2011年11月7日 (月) 引きこもりの理由
社会人になってから、断続的に引きこもって働いていないのだが、ここ数年も完全な引きこもり状態である。（ただし、外出が少ないのは必要がないせいで、外出するのに抵抗は全く無い）
しかし、俺にとっては、最も適切な行動である。
俺を取り巻く社会、すなわち、国家や世間の無理性的攻撃を受け続ける中では、他の行動はありえない。
世間一般でも、引きこもったり、麻薬や酒に溺れる人々が多いようだが、これも適切な行動に違いない。
俺は、極めて有名人であるため、一般人が受けないような攻撃ばかりを受けるのだが、一般人が国家や世間から受けるような攻撃は、俺自身は、ほとんど受けたことが無い。
しかし、加害者は同じだから、どちらも無理性的攻撃であり、本質的には違いは無い。
そのため、世間一般の引きこもりなども俺と同様に適切な行動であると判断できるのである。
しかし、適切な行動であるにも拘らず、WEBニュースなどで、それらの行動を見下したような記事を書くのは、ただの世間知らずだろう。
最近は、世界各国が問題を抱え、日本のマスコミの論調においても国家主義の台頭が著しい。
世界中の社会が崩壊寸前で、日本も戦争開始の寸前にあることぐらいは、理解しておくべきだろう。
◎ 2011年11月11日 (金) 義務教育の消滅
子供の頃は、義務教育は刑務所と同じだと思っていたが、今になってみると、義務教育を受けるくらいなら刑務所に入る方がはるかにましである。大人社会は天国である。人間社会は、大人になるというだけで大きな権力が与えられるのである。人間社会では権力がなければ自由は得られない。そのため、俺は義務教育を消滅させようと思うのである。
◎ 2011年11月16日 (水) 権力主義者の一例
千坂恭二氏のブログに鎌倉悪源太義平の最期（2010年10月23日）というのがあるのだが、単身京都に潜伏した理由は謎である。
重要な問題は、義平に何らかの思想のようなものがあったか無かったかである。
当時は、平安時代末期で長い年月の間に国家が老朽化し、汚職がはびこり、社会が機能しなくなっていた。
つまり、現代社会と似たような感じだったのである。
そのような時代になると、地方の豪族が自分達の勢力拡大を始め、戦国時代に突入するのである。
義平は、確かにただの権力闘争に敗れただけだが、現代人が当時の社会の状態を知る事は不可能であり、それだけで、彼に何も思想がなかったと判断する事はできない。
これが、江戸時代であれば、儒教にかぶれた武士が親の仇討ちをしたのだろうと考える事もできるのだが、当時は、まだそんな時代ではない。
これを読んだときに、思い出したのが、以前読んだ大江健三郎「万延元年のフットボール」である。
ある兄弟が、自分のルーツを求めて故郷に戻るのだが、兄と弟では求めているルーツの種類が全く異なっていて、兄はおそらく自分の思想的なルーツを、弟の方は自分が属する場所や集団を求めていたのである。
権力主義者が権力を得るには、先ず、自分の属する集団が必要だと考えたのだろう。
この小説は、フィクションに違いないのだが、そういう状況では確かにそんな言動をとる人々もいるのではないかと思わせるリアリティがある。
権力主義者は、自分の属する集団を見出す事のできない根無し草なのかもしれない。
双方の話に関連性は、見出せないのだが、連想したから書いてみた。
俺自身は、自分の思想が現実に完全に符合し、実存主義を完全に物にした。
完全な実存主義とは、これまで書いてきた内容の事である。
完全と言っても大体である。思想においては、大体と完全の間には違いはない。そのため、大体理解したら完全に理解したと言っても差し支えないのである。
これまで述べてきたように、実存主義は、迷える子羊達を導くものではなく、紹介に留めるものである。
もし、導くならば、権力主義になるからである。
◎ 2011年11月23日 (水) 死刑
神戸新聞（11/1）
『絞首刑の合憲性
裁判員の意見も聞いたが、絞首刑は憲法に反するものではない。絞首刑は、多くの場合、意識がなくなるまで最低でも5〜8秒かかる。場合によっては頭部がちぎれることもある。絞首刑には、受刑者が死亡するまでの経過を完全に予測できないという問題点がある。しかし、死刑は、生命を奪うことによって罪を償わせる制度だ。受刑者に精神的・肉体的苦痛を与えて、ある程度のむごたらしさを伴うことは避けられない。憲法も死刑制度を許容している以上、やむを得ないものと考えていることは明らかである。死刑の執行方法が残虐と評価されるのは、それが非人道的で通常の人間的感情をもつ者に衝撃を与える場合に限られる。絞首刑には前近代的なところがあるが、頭部がちぎれるのはまれであって、残虐な刑罰とは言えず、憲法に反しない。』
この言い分は支離滅裂である。
憲法に反しないということが短い文章の中に何度も出てくるが、憲法に反しなかったら、どんな刑罰も行動も許されると考えてしまっていること自体が非人間的である。
また、首がちぎれるのが残虐なのであって、それ以外は全く残虐さはないと決め付けているのも異常である。
死ぬのが確実な人間に更に苦痛を与えても、死刑を執行された人間には、それを今後の人生で全く生かすことはできない。つまり、まったく無意義な行為である。だと言うのになぜ『受刑者に精神的・肉体的苦痛を与えて、ある程度のむごたらしさを伴うことは避けられない』のか？これは、どういう理由で誰が決めたのだ？
『死刑の執行方法が残虐と評価されるのは、それが非人道的で通常の人間的感情をもつ者に衝撃を与える場合に限られる』とあるが、それだけでも十分、死刑が残虐行為であることの証明になる。
『死刑は、生命を奪うことによって罪を償わせる制度だ』であるならば、更に苦痛を与えるのは制度として間違っていることになる。また、法律とは、結局、ただの「目には目を歯には歯を」に過ぎないことを公言した事になる。それなら法律など総て撤廃して、仇討ちを復活させた方が良いだろう。
裁判官の言い分には、何一つ正当な所がない。
これは、パチンコ店放火事件の判決での、裁判官の死刑観である。
この事件は、生活が行き詰った精神疾患を持つ被告が、自分の生活が行き詰ったのは世間のせいだと考えてパチンコ店を放火し、5人を殺害した事件である。犯行におよんだのは、世間に復讐したら、自分はホームレスにならずに済むと考えていたからである。彼は2009年に辞職してから就職できなかったらしい。このような重度の精神疾患を持つ人間に働かせようとすること自体が、無謀であり、国家や世間の対応の間違いである。
それを残虐な死刑で報いるのは、国家や世間の彼への対応ミスの証拠隠滅である。権力主義者には、集団の犯罪を個人に責任転嫁する性質がある。
このような人には、自己申告しなくても、社会が生活を保障すべきである。精神疾患のせいで、彼には、生活保護を申請する能力すらなかったのである。
日本社会が、いかに欠陥だらけであるかを国家や世間は認めるべきである。
俺のように、あくびでもしながら余裕で働ける人間には、働かせようとせず、働けない人間ほど働かせようとするのが、国家や世間なのである。
国家や世間が、そんな非生産的な事をする理由は、とにかく、働けない人間に働かせる事で、その人間にできるだけ激痛を与えようとしているからである。
あらゆる権力主義者は、他人に苦痛を与えるのが自分の仕事だと考えているのである。
気違いにしか思えないだろうが、権力主義者は実際気違いなのである。
理性が無いとはこういうことなのである。
経済が停滞して、電気やガスの燃料が輸入できなくなったら、江戸時代のように提灯や行灯で生活すれば良いだけである。
状況に合わせて生活すれば、何も問題ない。
企業が活動できなくなっても、小さな商店ならやっていけるのも江戸時代で証明済みである。
経済が完全に冷え込んでも、江戸時代のような生活なら人間は生きていけるのである。
そこまで国家全体が生活レベルを落とせば、彼のような人々も社会から生活の保障を受ける事は可能である。
◎ 2011年11月29日 (火) けじめと集団
けじめを付ける・・・して良いこと悪いことの区別を、態度・行動ではっきりさせる。
日本赤軍が内ゲバを行ったのは有名な話である。
これには、いくつも理由が考えられそうだが、けじめだったと考える事も可能だろう。
もちろん、真相は違うかもしれない。
弱小組織が巨大組織と対立し、危機に陥ると、組織を抜けようとする人が出てくる。
しかし、その人の離脱を認めると他の人々もそうしようと考えるものである。
実際、そういう事例は多々ある。
皆が抜けると組織は空中分解するはめになるため、それを阻止するために殺害という手段でけじめをつけたのではないだろうか。
やくざの世界でも、組を抜けるものには、集団リンチなどのけじめをつけると言う。
ファシズムの国家における恐怖政治もけじめをつけるためだろう。
つまり、けじめとは、集団権力を弱体化させないための暴力的措置の事であると考えられるのである。
しかし、ファシズムを見れば分かるように、人間は、けじめで生きていけるような生物ではないと俺は考える。
しかし、現実は、けじめが横行している。このようなファシズム社会は、いずれ崩壊するだろう。
◎ 2011年12月1日 (木) 仕事と報酬
Wikipedia 「橋下徹」
『2010年7月14日、サッカー・ワールドカップ（W杯）で日本代表選手として活躍した遠藤保仁選手（当時ガンバ大阪所属）に「感動大阪大賞」を贈った際、贈呈式直前、遠藤選手を知事室に招き入れ、当時小学生と幼稚園児だった自分の子供3人に会わせた。3人ともサッカーファンで、知事自ら誘ったという。8月25日の定例記者会見で明らかにした。
この日の記者会見で、「公私混同ではないか」と問われた知事は、「知事職が（プライベートと仕事を区別しにくい）公私混同で、僕の子供は一般家庭とは違う制限を受けている。個人ではなく、政治家のファミリーとして見てほしい」と述べた。』
ほとんどの人々は、仕事を職業で区別するが、経済社会とは、職業に対して報酬が支払われることだろうか？
同じ職業でも、人によって業績は全く異なる場合があり、それにも拘らず同じ職業なら報酬も同じというのであれば、経済社会とは、仕事に対する報酬ではなく、職業に対して報酬を支払うことになる。
橋下前大阪府知事は、もし、彼の大阪都構想が、ある程度の成果を出す事に成功したならば、歴代知事に比べ、格段に上の仕事をした事になる。
それでもし、同じ報酬しか得られないのであれば、仕事とは、ただの職業に過ぎないという事になるだろう。
彼は、明らかに歴代知事よりも世間の風当たりを強く受けており、歴代知事の家族よりも彼の家族の方が大きな負担を受けていると思われる。
そのため、世間から多少の家族サービスを許してもらうのは、当然だと俺は考える。
もし、それが許可されないと世間が言うのであれば、世間にとっての社会における仕事とは、いかなるものか俺の方が訊いてみたい。
ただし、俺は大阪都構想には全く興味はない。
社会の変革など、俺にとっては、どうでも良い事である。
社会が変わっても人間の理性には何の変化も訪れない事を良く知っているからである。
既にほとんどの人々がどのような人生を送っているかは、説明したし、その人生には何の変化も訪れないという事である。
彼らは、表面的に、サザエさんや映画やドラマの生活を実生活に取り入れてみたりするのだが、結局、すぐに放棄するはめになる。所詮、猿真似だからである。権力主義には、そぐわないのである。実存主義者は、そもそも取り入れる事すらない。
彼らは生活が窮乏すれば、弱者を殺せば生き残れるから、自分の属する集団権力が大きければ弱者にならずに済む。だから常に権力を欲しがっているだけであり、その他の事は一切考える事すらないのである。他の事は考えないという事は、視野が狭いという事である。
経済発展は、必ずしも権力増大に当てはまらないが、全くナンセンスである事には変わりない。
また、こんな連中に経済発展が可能だろうか？少なくとも俺には想像もつかない。
まだ、第二次世界大戦が終わってから、100年も経っていないのである。経済発展など、一瞬の偶然である。
◎ 2011年12月7日 (水) ユーロ危機の原因
Wikipedia 「2010年欧州ソブリン危機」
『2010年欧州ソブリン危機は、2009年10月のギリシャ政権交代による国家財政の粉飾決算の暴露から始まる、経済危機の連鎖である。』
経済などどうでも良いと思っていたのだが、ユーロ危機の原因が、ギリシャのデフォルト危機にあるというのが俺には、どうにも納得がいかなかったので少し調べる事にした。
納得できない理由は、ユーロは、（EU 27ヶ国中）17ヶ国からなる合同通貨であり、その中でもギリシャは、小国の部類であり、単純計算でも1÷17×100＝5.9％以下の比重しかユーロに占めていないからである。
そんなギリシャ一国がデフォルトを起こしたくらいでユーロ危機にまで発展するのはおかしいではないか？
アルゼンチンの場合とは、訳が違うのである。
それで、WEBで調べたところでは、欧州の多くの銀行が大量のギリシャ国債を購入していて、ギリシャがデフォルトを起こすと、それらの銀行の融資が焦げ付くということである。
今のところ、これらの銀行の読みが甘かったのが、ユーロ危機の原因ではないかと思っている。
ギリシャのデフォルト危機は、むしろ、ユーロの健全さを示すものだろう。
なぜなら、もし、ギリシャに大量のユーロを発行する権限があったならば、ユーロの価値はいくらでも下落する可能性があったからである。しかし、実際は、ギリシャだけがデフォルト危機になったのであり、それは、ギリシャにはユーロを無制限に発行する権限が与えられていなかった証拠となるからである。
ギリシャ「移動の自由」危機…ＥＵが資格停止案 （9月15日 01:35）
ギリシャのユーロ加入「誤りだった」…仏大統領 （10月29日 00:12）
ギリシャ国民投票否決なら離脱やむなし…独首相 （11月3日 09:26）
仏大統領、ギリシャのユーロ圏離脱に言及 （11月3日 23:47）
仏大統領、財政規律違反国への厳しい制裁を提案 （12月2日 13:55）
ユーロ圏で新条約を…危機打開へ独首相言及 （12月2日 22:21）
もし、俺の読みが正しければ、ギリシャがユーロ圏を離脱しても、銀行の不良債権は残る事になり、ユーロ危機は依然として残る事になる。そのため、「移動の自由」を制限したり、ギリシャを離脱させたり、財政規律を厳しくしても何の意味も無いのである。
財政赤字は、ギリシャに限らず、アメリカでも日本でも同様であり、世界中の総ての国に共通しており、原因は、どの国も同じである。その原因とは、グローバル社会である。グローバル社会では、世界中の国が貿易に参加しており、好調な国があれば、そこにあらゆる国が集まる。そうこうしている内に、好調な国が1つもなくなったから、世界中が不景気になり、世界各国の財政状況が悪化したのである。グローバル社会においては、自由経済の法則によって、一国だけが好調だったり、一国だけが不景気になったりする事はないのである。世界中のどこか一国でも好調であれば、世界中が好調であり、一国でも不景気になれば世界中が不景気になるというのが、グローバル社会である。
公益財団法人総合研究開発機構(NIRA)
http://www.nira.or.jp/president/review/entry/n110927_588.html
ここは、いくつか調べた中でも、よく情報を集めているサイトである。
日本は、国内に経済格差が発生した場合は、高い地域から低い地域に地方交付税として、産業の場合は法律で保護をすることで是正されるが、ユーロの国家間では、それができないのが問題だとしている。
そのため、日本のように財政統合をすべきだと書いてあるのだが、それには、1つ問題が発生する可能性もある。
財政統合を行えば、その統合された組織による権力の一極集中になる恐れがある。
日本の東京都みたいになるのである。その結果、東京のように無節操に官僚の天下り先の法人企業が造られるようになる。ユーロ圏が東京みたいになれば、悲惨な事ではないだろうか？
俺としては、国家間に経済格差ができたら、人の移動で、より多くの人々を養える国はそれだけの住民を持ち、あまり経済力を持たない国は、人口を少し減らせば、急場しのぎにはなるのではないか、その間に経済格差を是正していくような努力をしていけば、少しは欧州が安定するのではないかと考えていたのだが、どれだけ時間が経っても経済格差は解消しないものらしい。
しかし、欧州の経済格差が問題ではない。ギリシャやポルトガルだけでなく、リビアやシリアや世界各国が財政赤字を抱えているのである。欧州だけでなく、世界中の経済の弱い国から危機にさらされているのである。そのため、経済の弱い国でデモや戦争が発生しているのであり、欧州だけの問題ではない。
かつての経済大国のアメリカや日本もこの先、例外ではなくなるだろう。
ギリシャやリビアやシリアなどを救済しない国は、いずれ自分達が同じ目に遭うのである。
弱者がいなくなれば、現在の強者が弱者になる番だからである。
◎ 2011年12月8日 (木) 実存主義者の人生論
他人の持ち物や人生は、自分のそれらよりも良いように思われるが、実際に良いものかどうかは本人にしか分からない。
他人の性格は、外部からは、全くうかがい知ることはできない。
欲しい物は、手に入れると大抵ガラクタである。
何も欲しがらずに生きると実際、何も手に入らない。
しかし、その人生が何十年も経った後になって、何も手に入れられなかった自分の人生が自分の望みうる最高の人生だったと気付く事になるだろう。
それが、50代になるか60代になるかは分からないが、人生はほとんど終わりに近づかないと正しかったのか間違っていたのか分からないものである。
現在、目に映る総ては錯覚である。
◎ 2011年12月9日 (金) 絶対にありえない判決
読売新聞サイト（12/8）
『最高裁「北朝鮮の著作物は保護対象ではない」
北朝鮮の映画をテレビのニュース番組で無断使用され、著作権を侵害されたとして、映画を管理する北朝鮮の行政機関「朝鮮映画輸出入社」（平壌）と日本の配給会社が、日本テレビとフジテレビに損害賠償などを求めた訴訟の上告審判決が８日、最高裁第１小法廷であった。
桜井龍子裁判長は「国家として承認していない北朝鮮の著作物は、著作権法で保護の対象にはならない」と述べ、配給会社にのみ各１２万円を支払うよう両社に命じた２審・知財高裁判決を破棄し、原告の請求を退けた。原告の敗訴が確定した。
日本と北朝鮮は著作権保護に関する国際条約（ベルヌ条約）に加盟しているが、同小法廷は「日本の加盟する条約に未承認国が後から加わった場合、原則的に、日本は未承認国との間で権利義務が生じるか選択できる」と初判断。日本は北朝鮮より前に同条約に加盟し、北朝鮮の著作物を保護する義務はないとの見解を示しており、問題の映画も保護の対象にはならないとした。』
司法完全崩壊。勘の鋭い人なら分かると思うが、これは、北朝鮮への侵略戦争の許可に相当する判決である。
世界の事情に強い人なら分かると思うが、北朝鮮を敵に回す事は、ロシア、中国、韓国を同時に敵に回す事である。
いよいよだ。